大学院(博士後期課程)案内
13/24

学修・指導上の特色学位取得までのプロセス履修カリキュラムプログラム紹介チームによる研究指導体制学長メッセージ沿革人材養成と入学者受入方針博士後期課程の教育目的Q&A 特定研究基盤研究11石丸 昌彦 教授精神医学、精神保健学、死生学①東京大学法学部卒業、東京医科歯科大学医学部卒業②博士(医学)(東京医科歯科大学)③桜美林大学文学部専任教授、NPO法人CMCC(キリスト教メンタルケアセンター)理事等④大学院教育が身近なものになった今日でも、博士課程においては従来通り厳しく研究の質が問われます。論理的な思考力と独創性、正確で豊かな文章表現力、研究の社会的意義に関する自覚とモラルを兼ね備えた真摯な学徒を求めます。⑤精神医療や精神保健福祉領域における実証的研究、精神医学史的研究、臨床死生学の分野における実証的研究など。井出 訓 教授老年看護学①ケース・ウェスタン・リザーブ大学看護大学院②看護学博士(ケース・ウェスタン・リザーブ大学)③北海道医療大学看護福祉学部教授、日本認知症ケア学会監事・評議員、日本老年看護学会評議員、日本老年社会科学会評議員等④死をも含めた老いに関する課題を多角的に評価・分析し実践できる的確な力の習得を目標とし、生活健康科学における研究と実践の質的向上、および高齢者の豊かで幸せな老いへの還元につながる研究構築をめざします。⑤認知症、終末期ケアなど、高齢者の健康問題に関する老年看護学的分析研究。山田 知子 教授社会福祉学①日本女子大学大学院博士課程前期社会福祉学専攻修了、北九州市立大学大学院社会システム研究科博士課程後期地域社会システム専攻修了②博士(学術)(北九州市立大学)③放送大学、埼玉県立大学助教授、社会福祉法人理事など。 ④博士論文は独自性が問われます。そのためには、研究テーマに関する内外の先行研究を徹底的にやる必要があります。また、これまで、積み重ねてきた研究があることが前提です。学会誌などへの投稿、学会発表を積極的にしてください。⑤貧困、生活問題(高齢者と女性を対象)。社会変動と生活構造変化、生活問題創出。生活問題解決のための社会システム。研究方法としては、質的研究、文献研究。関根 紀子 准教授運動生理学運動生化学①新潟大学大学院自然科学研究科博士後期課程修了②博士(学術)(新潟大学)③国立長寿医療センター研究所流動研究員、ダートマス大学博士研究員、順天堂大学スポーツ健康科学部助教、順天堂大学スポーツ健康科学部客員准教授、日本体力医学会評議委員等④運動・トレーニングや不活動が、健康や身体パフォーマンスへ及ぼす影響について、細胞・タンパク質・遺伝子のレベルで追究しています。特に、骨格筋の機能に深く関わるタンパク質および遺伝子に焦点をあてた研究について取り組んでいます。ミクロからマクロまで広い視野を持って研究できればと考えています。⑤筋萎縮、筋肥大を中心とした筋生理・生化学(ヒトおよび動物)●対象となる学生 地域医療支援病院看護師長●テーマ 地域医療●授業科目(1)基盤研究科目(メジャー) 生活健康科学特論(1年次前期履修) 健康科学研究法(1年次後期履修)(2)所属プログラム以外の基盤研究科目 (マイナー) 心理学研究法 (2) 「臨床心理学研究法」 (2年次   後期履修)(3)特定研究科目(メジャー) 生活健康科学特定研究(1年次~修了まで履修)●教育研究上の特色患者や家族、地域住民の置かれている健康状況を包括的に捉えて十分に吟味しつつ、また当事者の主体性とエンパワメント及びその醸造を重視しながらも、専門職としての自身の特性を生かしつつ、いかに当事者の声を地域医療支援活動や市民の心と体の健康づくりに反映させていくべきかを理解し、自らの研究能力とスキルを発展させ得る人材を育成する。●その効果地域医療支援病院を管理運営していく中でスタッフ自身のスキルアップを図ることにより、地域住民の生活に根付いた地域医療支援活動と組織間の連携を推進する力を身に着けることができ、また政策提言をすることができるようになり、結果として活動の成果を地域の心と体の健康づくりに還元し活動の活性化につなげることができる。●学位 博士(学術)●修了後の進路地域医療支援病院における地域連携の責任者として、他の医療機関や職種、NPO関係者、患者・家族、住民の現状把握とニーズ分析を行い、ステークホルダーにあたる医療機関や国・地方自治体などに提言し実現を促す存在としての看護師。具体的には、在宅ケア地域連携の強化、医療従事者や地域住民を対象とした講演会の企画、医療従事者の実地研修受け入れ体制整備、社会復帰援助など患者相談の実施体制整備などを中心的に担当する病院管理職者。あるいは、地域医療に関わる看護系大学等の教員。■履修モデル(例)宮本 みち子家族社会学若者の社会学生活保障論①お茶の水女子大学大学院家政学研究科修士課程修了②社会学博士(淑徳大学)③千葉大学教育学部教授、日本学術会議連携会員、労働政策審議会委員、社会保障審議会委員等④生活基礎集団、労働、福祉にフォーカスして現代社会に生起する現象を扱う職業や社会活動に従事し、すでに研究テーマに関する資料やデータがあり、論文を書いた経験のある人を指導します。⑤青年期から成人期への移行に関する研究、生活保障に関する研究、変容する生活基礎集団と地域コミュニティ研究、シニアの社会参加に関する研究、社会的排除と社会政策⑥平成29年度末退職(予定)副学長教授大曽根 寛 教授福祉政策①東京都立大学大学院社会科学研究科博士課程基礎法学専攻修了②修士(法学)(法政大学)③愛知県立大学文学部教授、名古屋市障害者・高齢者権利擁護センター事業運営委員会委員長、日本社会保障法学会役員等④博士後期課程は、3年間という短期間で博士論文を完成させることが目標なので、その準備として、基礎となる論文を、すでに最低5~6本は書いていることが必要です。それらをベースに、新たな研究を積み重ね博士論文を作り上げます。⑤障害に関する政策、職業リハビリテーション、社会福祉における権利擁護、社会保障法、EU各国の福祉政策など。戸ヶ里 泰典 教授基礎看護学保健医療社会学①東京大学大学院医学系研究科博士課程修了②博士(保健学)(東京大学)③山口大学医学部衛生学教室講師、金沢大学健康増進科学センター客員准教授、日本健康教育学会誌編集委員等④健康生成論とsense of coherence(SOC)、およびストレス対処力に関する諸概念の測定と形成・機能に関する健康社会学的、健康推進・教育科学的研究に取り組んでいます。方法論的には社会調査方法論とプログラム評価研究方法論に基づく量的データ収集、多変量解析による研究を実施しています。調査研究方法論にこだわりをもつ方をお待ちしています。⑤ストレス対処力概念SOCの形成・向上、思春期・地域住民・労働者のストレスと社会関係と健康、ポジティブ心理学とレジリエンス、障害者・患者のストレス対処とQuality of Lifeおよびヘルスリテラシー等平成29年度入学の博士全科生は主研究指導教員として希望できません。

元のページ 

page 13

※このページを正しく表示するにはFlashPlayer10.2以上が必要です