大学院 博士後期課程案内
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研究指導体制学修・指導上の特色学位取得までのプロセス履修カリキュラムプログラム紹介学長メッセージ沿革人材養成と入学者受入方針博士後期課程の教育目的Q&A 特定研究基盤研究11石丸 昌彦 教授精神医学、精神保健学、死生学①東京大学法学部卒業、東京医科歯科大学医学部卒業②博士(医学)(東京医科歯科大学)③桜美林大学文学部専任教授、NPO法人CMCC(キリスト教メンタルケアセンター)理事等④大学院教育が身近なものになった今日でも、博士課程においては従来通り厳しく研究の質が問われます。論理的な思考力と独創性、正確で豊かな文章表現力、研究の社会的意義に関する自覚とモラルを兼ね備えた真摯な学徒を求めます。⑤精神医療や精神保健福祉領域における実証的研究、精神医学史的研究、臨床死生学の分野における実証的研究など。奈良 由美子 教授リスクマネジメント論生活経営学①奈良女子大学大学院人間文化研究科博士課程修了②博士(学術)(奈良女子大学)③(株)住友銀行、大阪教育大学教育学部助教授、文部科学省科学技術・学術審議会専門委員、日本リスクマネジメント学会理事等④生活の安全・安心に資することを志向しながら、現代社会におけるリスクと生活について研究しています。当該現場で起こっている問題に対して、課題解決意識をもってアプローチする研究を歓迎します。⑤現代社会におけるリスクと生活に関する研究テーマ(リスクマネジメント、リスクコミュニケーション、リスクガバナンス等)田城 孝雄 教授内科学公衆衛生学地域医療学①東京大学医学部保健学科卒業、東京大学医学部医学科卒業②博士(医学)(東京大学)③東大病院医療社会福祉部助手、順天堂大学公衆衛生学准教授、順天堂大学スポーツ健康科学部健康学科教授、内閣府地域再生推進委員会委員長、環境未来都市推進ボード委員、厚生労働省地域医療再生計画に係る有識者会議委員④地域医療提供体制について研究してきました。また保健・医療・介護・福祉の連携と、まちづくりについて研究しています。地域包括ケアと在宅医療を含めて、医療・福祉を中心とした地域づくり、まちづくりを共に研究する人を求めています。⑤地域医療提供体制、地域包括ケア、医療連携、在宅医療、コミュニティケア、地域再生、中心市街地活性化、まちづくり、健康・医療のまちなかづくり川原 靖弘 准教授環境生理学情報社会工学①東京大学大学院新領域創成科学研究科博士課程修了②博士(環境学)(東京大学)③東京大学大学院新領域創成科学研究科助手、神戸大学大学院システム情報学研究科特命講師、東京理科大学総合研究機構客員准教授等④人の行動や生理情報及び環境の変化を記録し、時空間情報として生活に応用する研究をしています。健康、安全、QOL、まちづくり、環境デザインに関わる取り組みに有益な、情報の収集方法や扱い方、メディアの形態について考え、社会実装を目指す研究を指導します。⑤モバイルセンシング、認知科学、健康工学、ヒューマンコミュニケーション、地理空間情報解析、ソーシャルコンピューティング、音楽情報処理、スマートシティ、環境モニタリングなど。①最終学歴等 ②取得学位 ③主な職歴、社会貢献等 ④メッセージ ⑤指導可能なテーマ  ⑥2019年度末または2020年度末退職(予定)により、2019年度入学の博士全科生は主研究指導教員として希望できません。 ※教員の業績等の詳細は本学ホームページをご覧ください。 主研究指導教員の紹介 ※2018年4月現在 下夷 美幸 教授家族社会学家族福祉政策①お茶の水女子大学大学院家政学研究科修士課程修了②博士(社会科学)(お茶の水女子大学)③東北大学大学院文学研究科教授、日本家族社会学会理事、福祉社会学会理事等④家族社会学の立場から、家族政策について研究しています。大きな問題関心は、家族と国家の関係にあり、国家による家族への介入的な支援のあり方について考えています。主な研究対象は、家族に関わる福祉および司法の制度・政策です。研究方法としては、理論研究と質的データに基づく実証研究との統合をめざしています。⑤現代家族をめぐる問題、および関連する制度・政策に関する研究。山内 豊明 教授臨床看護学看護アセスメント学①新潟大学医学部医学科卒業新潟大学大学院博士課程修了ペース大学看護学部卒業ペース大学大学院修士課程修了ケース・ウエスタン・リザーヴ大学大学院博士課程修了②医学博士(新潟大学) 看護学修士(ペース大学)看護学博士(ケース・ウエスタン・リザーヴ大学)③名古屋大学大学院医学系研究科教授厚生労働省医道審議会委員等④医療看護実践場面における状況把握と臨床における推論、すなわちアセスメントを中心に研究を進めています。さらにそれらの成果を広く還元できるような教育研修体制の構築や整備に尽力したいと考えています。⑤フィジカルアセスメントに関する方法論の構築、検証及びその普及方法の開発等。

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